2030年に向けたマツダ経営基本方針

大きな転換期にある自動車産業においては、デジタル技術の進化や新たなプレーヤーの参入で、多種多様な商品が導入され、IoTによりつながることで様々な機能やサービスが提供されるようになり、自動車が社会に提供できる価値も今後変化し、増していきます。

このような社会の変化に技術開発や事業運営を適合させながら、走る歓びというブランドエッセンスを磨き、進化させ続けます。そして、人々の日常に運転すること、移動することの感動体験を創造し、誰もが活き活きと暮らす愉しさと生きる歓びを提供してまいります。

そのために、今後も「ひと中心」の思想のもと、人を研究し続け、心も身体も活性化される「ものづくり」、「つながりづくり」、「ひとづくり」にこだわり続けます。

2. 電動化

EV時代への移行期間には、地域の電源事情に応じて、適材適所で商品を提供していくマルチソリューションのアプローチが有効と考えています。一方、マツダは各国の電動化政策や規制の強化動向を踏まえ、2030年のグローバルにおけるEV比率の想定を25–40%としており、パートナー企業と共に段階的に電動化を進めていきます。

4. 原価低減とサプライチェーン強靭化

原価低減は、従来の商品原価や、製造原価だけにとどまらず、そのスコープを広く拡大し、サプライチェーンとバリューチェーン全体を鳥瞰し、ムダ、ムラ、ムリを徹底的に取り除く取り組みを通じて原価の作りこみを行うよう変えていきます。

サプライチェーンについては、材料調達からお客さまへのデリバリーに至るまでの、総ての工程における個々の改善にとどまらず、モノがよどみなく流れ、しかもそのスピードが最大化される「全体最適の行程」を実現するよう取り組みます。また、材料・部品調達の階層を浅くし、種類を産む場所を近場に寄せていく、などの調達構造の変革や、汎用性の高い材料や半導体の活用拡大に取り組み、地政学的リスクやコロナウイルス、地震といった大規模災害などの、外部の環境変化に対する影響についても最小限にとどめていきます。